ETF(上場投資信託)の、ドルコスト平均法を用いたメリット。

この記事は、こんな人におすすめです。

• 株式投資するほどまとまった資金は無いが、何かに投資したい人
• 投資信託とETFの違いを知りたい人
• ドルコスト平均法が分からない人
• 好きなタイミングで積立投資をやってみたい人

今回のポイントです。

• ドルコスト平均法を用いたETF購入は、誰でも可能。また、自動積み立ても可能なので、初心者の人にも是非お勧めです。

ETF(上場投資信託)の概要

ETFとは、“Exchange Traded Funds”の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれています。

その文字通り、上場市場で流通している投資信託なので、株式の購入と同じ手順で売買することができます。

上場市場とは、誰でも購入したり、売却できたりする市場です。また、ETFは流動性が高いです。流動性とは、参加者が多い市場で、現在の価格で売ったり買ったりできる事です。

逆に流動性が低い市場というのは、現在値が仮に1000円だとしたら、流動性が低いとこの価格では買ったり売ったりできず、買うのが1050円や、売るのが950円といった、現在の価格よりも5%も割高、割安で購入しなければなりません。

ここだけ読んで、普通の投資信託とどう違うの？株式投資との違いは？と、いろいろと疑問が湧いた人もいらっしゃるかもしれません。

ここからは、ETF独自のメリットを挙げて、投資方法としての株式や投資信託との使い分けを紹介していきます。

ETF(上場投資信託)独自のメリット

少額で取引可能

まず分かりやすいメリットとして、ETFは最低単元の購入額が低いため、まとまった自己資金がなくても投資ができることが挙げられます。

株式を購入する場合、一般的に上場株式は100株の購入が必要であるため、例えば1,000円の株を購入するならば100株× 1,000円＝10万円の資金が必要になります。

10万円以下で購入できる銘柄もありますが、流動性(売買の活発さ)が低く、長期間塩漬けになってしまうリスクがあります。

それと比較してETFなら気軽に投資ができます。

ETFの単元は一般的に1か10であることが多く、金額としては1万円以内で購入できるものがほとんどです。

安いものでは数千円で購入できるため、自分の資金に応じて調整を効かせやすいというメリットがあります。

ドルコスト平均法とは

では、ドルコスト平均法とは、どのような投資方法でしょうか？ドルコスト平均法とは、例えば1月に1回幾ら購入するという額を決めておきます。

例えば、毎月月初に10万円分投資することを決めておきます。1月1日に株価が1000円ですと、100株購入します。次に2月1日に株価が900円になると、111株の購入です。

そのあとに3月1日に株価が1100円になっていると、909株の購入になります。株価が上がると、株数を少なく購入、株価が下がると株数を多く購入する事になります。

また、このように、例えば月初に買うと決めたら、必ずそのように行い、株価が乱高下しても、必ず1日に買うことで、自分の意思を排除して購入するため、独自の相場観を反映しないで購入可能なのです。

実はこれ、非常に重要な要素で、相場は9割の方が負けてしまいます。それは意思を持って購入したり、売却できてしまうのが、相場なのですが、この意思を持って購入売却をすることでほとんどの人が、うまくいかないからです。

ドルコスト平均法を継続するには

積立購入の強みであるドルコスト平均法ですが、投資信託の場合は購入日を毎月固定で設定することが一般的です。

しかし、偶然に積立購入日に大きく値上がりした場合は意図せず高値で購入することになってしまいます。

ただ、このような場合でも、購入後さらに値上がりするのも珍しくありません。その為、下がったら購入するという、判断もできますが、下がるのを待っていると、全然下がらず逆に上がってしまったというのもよくある事です。

その為、ドルコスト平均法は、自分の意思を排除して、ETFを購入する事が絶対です。

その為、自分の意思を排除して購入するように証券会社によっては積立投資のように、何月何日に幾ら分購入するといったような自動積み立てもあります。

ブル・ベア型で選択肢が広がる

ETFには、レバレッジ（ブル）型とインバース（ベア）型というタイプの商品もあります。

簡単に説明しますと、ブル型は「対象指標の〇倍の値動き」、インバース型は「対象指標の逆の値動き」のように変動する商品です。

ブル型はハイリスク・ハイリターンの商品であるため少し上級者向けですが、インバース型は活用方法があります。

例えば、ある対象指標のインデックスファンドを購入する場合に、同じ対象指標のインバース型を同じ金額だけ購入すれば、理論上は損益が相殺され、どちらか片方では利益が出ることになります。

ETF(上場投資信託)のデメリット

最も分かりやすいのはETFの購入・保有・売却時の手数料です。

証券会社や商品によっては、購入時の手数料が0円の場合はありますが、一般的にはどこかでETFの運用会社に係る手数料を支払うことになります。

長期間保有した場合には、リターンが少ないと手数料総額によって相殺されることも想定できるので、可能な限り手数料が安い商品を検討することが有効です。

まとめ

ここまで読んでいただき、ありがとうございました。この記事では、ETF独自のメリットを紹介しました。

少額で好きなタイミングで積立購入でき、ドルコスト平均法をコントロールできます。手数料をしっかり確認することが重要ですが、分散投資の選択肢としていかがでしょうか。

今回のポイントです。

• ドルコスト平均法を用いたETF購入は、誰でも可能。また、自動積み立ても可能なので、初心者の人にも是非お勧めです。

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